SUSTAINABILITY

サステナビリティ

Top Message

経営者メッセージ

「CX(顧客体験)ソリューションプロバイダー」として
2030年までに女性取締役比率30%、CO2排出量を実質ゼロ(カーボンニュートラル)にすることを目標とし、すべてのステークホルダーの持続的な発展に取り組みます

代表取締役社長CEO 植原 大祐

いま、「社会(セカイ)」から必要とされている事を━━。この企業理念のもと、当社は2007年にアウトバウンド中心のコンタクトセンター事業からスタートしました。顧客企業の営業・マーケティング支援、そして足もとではより総合的なCX(顧客体験)ソリューションプロバイダーにビジネスモデルが移り変わる中でも、成果に貪欲にフォーカスし続ける姿勢は当初から変わりません。

現在、世界は気候変動、人権問題などさまざまな課題に直面しています。私たちは、サステナビリティに関するあらゆる課題に対しても、「いま、『社会(セカイ)』から必要とされている事を」という信念のもと能動的に取り組むことで、世の中から求められる会社となり、企業価値を高めていくことを志してまいります。

サステナビリティに関する取り組みを迅速かつ効果的に進めるため、2021年11月にサステナビリティ委員会を立ち上げました。四半期に一度委員会を開催し、サステナビリティにかかる重要なテーマに関して全社一丸となって取り組んでいます。

当社グループのマテリアリティ(重要課題)には、「雇用創出&人材開発」「働きがい」「ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン」など人的資本に関わるものが多くあります。顧客企業の営業・マーケティング支援を事業の柱とする当社グループは、人材こそが最も重要な資産だと考えています。当社は幅広い間口で採用を行い、性別、年齢、国籍、働ける時間帯などの条件でふるいにかけることはしません。これは、多様な人材を活かすという当社の人材に対する本質的な価値観であると同時に、強みでもあります。

実際に、当社グループでは子育て・介護中の方やWワーカー、成し遂げたい夢のある人など様々な人が活躍しています。成果次第でキャリアアップが可能であり、非正規社員から正社員となる事例も多くあります。

グローバル化する社会への対応や、イノベーションの創出をはじめとした企業価値の一層の向上を目指し、今後もさらなる人的資本経営の実現に励んでまいります。

ガバナンス面では、現場の人材のみならず、意思決定層の多様性も重要なテーマです。まずは会社の意思決定の肝となる取締役会の多様性向上のために、2030年3月末までに女性比率を30%に引き上げることを定量目標といたします(マテリアリティ「ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン」)。

環境面では、すべての人類がもはや待ったなしで取り組むべきテーマとして当社でもマテリアリティ「気候変動&自然災害」を設定しています。環境負担の少ないビジネスモデルを持つ当社も例外ではないという覚悟のもと、当社は、SDGsの持続可能な開発目標である2030年までに、電力使用などによる自社のCO2排出量を実質ゼロ(カーボンニュートラル)にすることを目指して、再生可能エネルギーの積極的な活用等によりCO2排出量削減と気候変動への適応に貢献します。

近年のDXの進展はめざましく、ビジネスに限らずあらゆる場面で非対面型のコミュニケーションスタイルが浸透し、QRコード決済やフードデリバリーサービスなど、新しいデジタルサービスも生まれています。当社は、これまでに蓄積した営業・マーケティングの強みを活かし、これらの新しいサービスの社会実装を支えています。同時に、AIの活用やBIツールの導入等による自社の生産性・業務効率の向上にも注力しています。DXを推進するうえで重要となるシステム部門の人材の育成・確保にも目標を定めて継続的に取り組んでいく方針であり、DXを通じた新しい価値の創造を目指します(マテリアリティ「DX推進」)。

めまぐるしく変化し続ける世界の中で、サステナビリティへの取り組みも同様に変化を続け、尽きることがありません。当社はこれからも、「いま、『社会(セカイ)』から必要とされている事を」を問い続け、すべてのステークホルダーから信頼される企業であり続けると同時に、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献できるよう、ベストを尽くします。

引き続きダイレクトマーケティングミックスグループをご支援頂きますよう、お願いいたします。

株式会社ダイレクトマーケティングミックス
取締役 兼 代表執行役社長CEO植原 大祐